カードローンやクレジットカードの返済が遅れた場合、ブラックリストに載るといった話や、ブラックリストに載ると借入ができなくなるといった話を聞いたことがあるかもしれませんが、本当なのでしょうか。

本記事では、ブラックリストの基礎的な知識やブラックでも借りられる可能性がある消費者金融を解説します。また、お金を借りる方法やNG行動についても紹介するので、参考にしてください。

また、興味がある方は編集部が執筆したおすすめカードローンの記事もご確認ください。

ブラックでも借りられる可能性のある中小消費者金融はこちら

ブラックでも借りられる可能性のあるカードローンや消費者金融はある？

結論からいえば、ブラックの状態であれば、カードローンや消費者金融でお金を借りるのはかなり厳しいといえます。

ただし、金融機関や貸金業者によって審査基準や審査方法が異なるため、借りられる可能性はゼロではありません。

逆にいえば、ブラックでもお金を借りたい場合は、借入を申し込む金融機関や貸金業者の選び方が大切になります。

ブラックリストの基礎知識

ブラックリストに載ると借入が難しくなるといわれていますが、そもそもブラックリストがどのようなものなのか理解している方は少ないのではないでしょうか。

ここでは、ブラックリストの基礎的な知識に加え、どのような状況になると借入が難しくなるのか解説します。

ブラックリストとは

結論からいうと、信用情報機関にはブラックリストという名のリストは存在しません。実際は返済などが遅れた場合に、その内容が事実として信用情報に記載されているだけです。

詳細は後述しますが、個人信用情報にはさまざまな情報が登録されます。そのうち、返済の延滞や債務整理など、債務に関わる重大な情報は「事故情報」として扱われ、その情報は一定期間継続して登録され続けます。

借入の申し込みに対して、金融機関や貸金業者などは個人信用情報の内容を確認しますが、事故情報が登録されている場合、融資を見送ることになります。

このような状況を「ブラックリストに載る」と呼んでいるわけです。また、同じ状況を「信用情報に傷が付く」と表現するケースもあります。

さまざまな信用情報機関

個人信用情報を扱う機関を、信用情報機関と呼びます。

信用情報機関では、機関に登録している金融機関や貸金業者が登録した個人信用情報を管理し、要望に応じて情報を提供しています。

金融機関などは貸付の申し込みがあった際に個人信用情報の内容を確認して審査を行い、申し込みをした人の返済能力に応じて貸付を行います。

この仕組みによって、金融機関などは個人の返済能力を超えた過度な貸付を防ぎ、個人はこれまでの信用に基づいた借入ができるようになっています。

信用情報機関には次の3つがあります。

このうち、JICCとCICが指定信用情報機関として指定されています。

貸金業者が個人と貸付の契約を結ぶ場合、指定信用情報機関が保有・管理している信用情報を利用して、個人の氏名・貸付金額などの情報を指定信用情報機関に提出します。

また、JICC・CIC・KSCは、それぞれの信用情報機関と提携して情報交流をしているため、他の機関に登録されている情報も共有しています。

信用情報に登録される内容

個人信用情報に登録されるのは、大きく2つに分類されます。

属性情報とは、個人の氏名や住所、生年月日、勤務先、家族構成など、本人を識別するための情報です。

また、利用記録とはクレジットカードやローンのなどの契約内容、借入残高、支払い状況などに関する情報です。

そのなかでも、異動情報が登録されている場合、貸付時の審査に通過できなくなる可能性が高くなります。

異動情報として登録されるのは、次のとおりです。

返済延滞

返済延滞とは、クレジットカードやローンなどの返済が遅れることをいいます。

一般的には、返済期日から61日～3ヶ月以上返済が遅れた場合に、個人信用情報に異動情報として登録されることになります。

一度登録された情報はしばらく抹消されず、その後のクレジットカードやローンの契約に影響するため、注意しなければなりません。

債務整理

債務整理をした場合も、異動情報が登録されます。

債務整理とは、債務の減額や免除、返済期日の調整など、債務に関する問題を解決するための手続きや方法のことを指します。

債務整理には、次のような方法があります。

任意整理とは、弁護士や司法書士に金融機関や貸金業者との交渉を委託し、債務額や支払い可能な月々の返済額の合意を取って借金を返済するための手続きです。

破産手続きとは、借金の返済が難しい場合に、債務を免責してもらうために裁判所で行う手続きのことです。

個人再生手続きとは、借金の全額返済が難しい場合に、債権者に一定額を支払い残りの借金を免除してもらうために裁判所で行う手続きのことです。

特定調停とは、債務者と債権者の間に裁判所が入り、債務額の確定・返済月額の合意を取って借金を返済するために裁判所で行う手続きです。

任意整理を行った場合、一定期間異動情報が登録されるため、その間の新たな借入は難しくなると考えておきましょう。

代弁返済

代位弁済を行った場合も、異動情報として登録されます。

代位弁済とは、顧客が借入の返済が困難になった場合に、契約上の保証会社など第三者が変わりに借金を返済することをいいます。

ただし、債権が金融機関や貸金業者から、保証会社などに移っただけで、債務がなくなるわけではありません。債務者は債権が移った第三者に借金を返済することになります。

代位弁済が行われるということは、それだけ借金返済に問題があったという証拠にもなります。こちらも異動情報として登録されるので、新しい借入は難しくなります。

強制解約

強制解約となった場合も、異動情報として登録されます。

強制解約とは、入会しているクレジットカードや携帯電話での契約を強制的に解約されることをいいます。

それぞれの利用料金の支払いを怠っていた場合、クレジット会社や携帯キャリアからの督促が届くようになります。それでも利用料金を支払わなかった場合、最終的には強制解約となってしまいます。

強制解約になった場合、クレジットカードや携帯電話を使用できなくなるほか、対応にしている利用代金の一括支払いを求められます。それでも支払いに応じなかった場合は法的手続きによって財産などの差し押さえが実施されるケースもあります。

強制解約も異動情報としてしばらく登録されることになり、その間は借入やクレジットカードなどの審査に通過しづらくなるため、注意が必要です。

内容によって記録期間が異なる

個人信用情報に異動情報が登録された場合、その内容によって登録される期間が異なります。

異動情報の内容ごとに登録期間は次のとおりです。

参考：CICが保有する信用情報
参考：登録内容と登録期間（JICC）

申込記録が6ヶ月間登録されるのに対し、返済の延滞や債務整理、代位弁済、強制解約などは原則5年間登録されたままになります。

返済延滞や代位弁済では、債務が残っている限り5年間は記録が残り、強制解約は契約が終了してから5年は情報が残ったままになります。

なお、債務整理についてはJICCでは法的手続きの取下げがあった場合、その時点までの登録となりますが、CICでは債務整理が登録されてから5年間は記録が抹消されません。

携帯電話や家賃の支払いも対象

携帯電話や家賃の支払いが遅れた場合も、個人信用情報に異動情報が登録されることがあります。

携帯電話の契約では、月々の利用料金と一緒に端末のローン代金を支払うケースがあります。月々の支払いを怠った場合、端末代金のローン返済が遅れることになるため、異動情報として登録されてしまうのです。

携帯電話の支払いでは、端末代金を分割代金が含まれていることを実感しにくいのが難点です。自覚がないまま異動情報を登録されてしまい、新しくクレジットカードやローンの契約ができなくなるケースもあるので、くれぐれも気を付けましょう。

また、家賃の未払いによって個人信用情報に傷が付くのは、次の2つのパターンが考えられます。

賃貸住宅の賃貸借契約を締結する場合、保証会社との契約を求められる場合があります。そして、契約した保証会社が個人信用情報機関に加盟している場合、家賃の滞納によって信用情報に傷が付くケースがあります。

家賃保証会社とは、入居者が家賃などの支払いに遅れた場合に、入居者に代わって物件のオーナーに家賃の支払いを行ってくれる会社のことをいいます。

特に、信販系の保証会社はCICもしくはJICCに加盟しているケースが多い傾向にあります。個人信用情報機関に加盟している保証会社と契約している場合、家賃の滞納が信用情報に影響を及ぼす可能性があることを理解しておきましょう。

登録情報は開示可能

個人信用情報機関に登録されている情報は、開示請求によって内容を確認可能です。新しい借入やローン契約ができない場合や、契約前に自分の信用情報を確認したい場合は、所定の方法で情報開示請求を行いましょう。

JICCでは、窓口・インターネット（スマートフォン）・郵送での手続きで情報開示請求が可能です。ただし、昨今の新型コロナウイルス感染症の影響により窓口での手続きが休止されています。（※2022年11月17日現在）

CICは窓口・インターネット・郵送での情報開示請求が可能です。また、KSCではインターネット・郵送でのみ開示請求できます。

なお、情報開示請求には開示手数料の納付が必要です。開示請求の方法によって500円から1,200円（いずれも税込）がかかるので、所定の方法で支払いましょう。

ブラックでも借りられる可能性のある中小消費者金融

ブラックリストに載っている状況で借入がしたい場合は、中小消費者金融を利用しましょう。

独自の審査基準を設定しており、ブラックでも借りられる可能性があるためです。おすすめできる金融業者は次のとおりです。

セントラル

出典：セントラル

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セントラルは昭和48年に創業した老舗の消費者金融です。平日14時までに申し込みが完了すれば、最短即日での融資が可能なため、急ぎでお金を工面したい方でも利用しやすいでしょう。また、インターネットから申し込めるため、来店の必要もありません。

最少1万円から1,000円単位で借入でき、セブン銀行ATMを利用できるため、返済も手軽に行えます。

また、初回利用時は最大30日間金利0円、借入可能か確認できる「お借入3問診断」など、サービスが充実しているのも特徴的です。

フクホー

出典：フクホー

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フクホーは大阪に拠点を構える消費者金融です。インターネット申し込みが可能で、急ぎの来店は不要。また、セブンイレブンのマルチコピー機で契約書類を受け取れます。

時間帯によっては即日での融資も可能であるため、現金がすぐに必要な場合でも利用しやすいでしょう。

また、パートやアルバイトの方からの融資申し込みに対応しているのもポイント。他社の借入審査に通過できない場合は、利用を検討するといいでしょう。

フタバ

出典：フタバ

公式サイトはこちら

フタバは2022年に創業60周年を迎えた老舗消費者金融で、全国からの申し込みに対応しています。

平日16時までに審査が完了すれば即日融資ができるほか、初めての場合は30日間利息0円で利用できます。

女性向けローンの提供や、1万円からの少額借入にも対応するなど、お金を借りたい方の幅広いニーズに応えられる消費者金融といえるでしょう。

アロー

出典：アロー

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アローは愛知県名古屋市に拠点を構える中小消費者金融です。

審査時間は最短45分で完了し即日融資も可能。また、専用アプリ経由での申し込みなら郵送物が一切発生しないため、他人にバレずにカードローンを利用できます。

使途自由のフリーローンと、借入をまとめられる借り換えローンを提供しており、ニーズに合わせた商品選択が可能です。

返済日を都合に合わせて選択できるため、効率よく返済できるのも特徴です。ブラックに載って困っている場合は、利用を検討しましょう。

中小消費者金融での注意点

中小消費者金融で借入をする場合の注意点は次のとおりです。

金利は大手よりも高め

中小消費者金融は、大手消費者金融と比較して金利が高めに設定されている点に注意しましょう。

中小消費者金融では、金利が最低でも年利10%以上、上限では法定の上限となる20%ギリギリの金利設定をしているケースもあります。

一方、大手消費者金融では、金利の最低基準は年利3.0%～4.5%程度、上限金利は17.8%～18.0%に設定されている場合がほとんどです。

なかでも、少額での借入を希望するケースや、信用情報に傷があるケースは、金利が高くなりやすいため注意しましょう。

正規の貸金業者を選ぶ

中小消費者金融を利用する場合は、正規の貸金業者であることを確認するようにしましょう。

特に中小消費者金融は利用する時点で存在や社名を知らないケースがあります。そのため、利用前に正規業者かどうか確かめる必要があります。

正規の消費者金融は、金融庁から貸金業者としての許認可を受けています。また、各地の財務局や都道府県に登録されているほか、貸金業法という法律に従って事業を展開しています。

逆にいえば、金融庁からの許認可を受けていない、財務局・都道府県に登録していない、貸金業法を遵守していない業者は、違法業者である可能性が高くなります。

利用する中小消費者金融が正規業者であることを確認する方法は次のとおりです。

その他にも、審査なしで貸付や免許証の提示のみでの貸付を謳っている場合、金利が20.0%を超えている場合、登録番号を記載していない場合などは、違法業者である可能性が高いため、くれぐれも注意してください。

お金を借りるさまざまな方法

お金を借りたい場合、どこから借りられるか知っているでしょうか。銀行や消費者金融でお金を借りることができますが、実はそれ以外にもお金を借りられる場所はたくさんあります。

ここでは、お金を借りるさまざまな方法を紹介します。

公的貸付制度が利用できないか確認

お金を借りたい場合にまず確認したいのが、公的貸付（融資）制度が利用できるかどうかです。

公的貸付制度とは、国が設けた生活困窮者救済のために制度で、収入が低い場合や障碍者がいる世帯、高齢者世帯などが、生活が苦しいときに貸付を受けられます。

なぜ、はじめに公的貸付制度を利用できるか確認すべきなのかというと、金融機関や貸金業者などと比較して、貸付に対する金利がかなり低く設定されているためです。

詳しくは後述しますが、年利1.5%程度の低金利のものから、場合によっては無利子で借りられるものまであります。また、返済開始までの据置期間が設定されている貸付制度もあるため、公的貸付制度を利用すれば、返済にかかる負担を大きく軽減できるわけです。

公的貸付制度として借りられる資金には、次のようなものがあります。

それぞれどのような資金なのか、詳しく解説します。

生活福祉資金貸付制度

生活福祉資金貸付制度は、各市町村を管轄する社会福祉協議会が実施主体の貸付制度です。住民税が非課税になる程度の低所得者世帯や障害者世帯、高齢者世帯が貸付の対象となります。

貸し付けられる資金は総合支援資金、福祉資金、教育支援資金、不動産担保型生活資金の4種類で、そこから目的に応じてさらに細かく分類されます。

特徴は金利が1.5%~3.0%程度と低く設定されているほか、教育系資金の貸付や連帯保証人を付帯できる場合は無利子となることです。

据置期間に加え、余裕のある償還期限が設定されているため、無理なく返済できるでしょう。

緊急小口資金貸付

緊急小口資金貸付は、生活福祉資金貸付にて借りられる資金の一種で、緊急かつ一時的に生活が苦しくなった場合に、少額融資を受けられる制度です。

低所得者世帯・障害者世帯・高齢者世帯が対象の制度です。貸付限度額は10万円、貸付から2ヶ月間の据置期間があり、その後1年以内に返済する必要があります。

連帯保証人は不要で、無利子で借りられるため、利用しやすく返済もしやすい貸付制度といえます。

求職者支援資金融資制度

求職者支援資金融資制度とは、職業訓練受講給付金の受給予定者が対象の貸付制度です。給付金だけは訓練中の生活費が不足する場合に最大120万円の融資を受けられます。

貸付金額は1万円単位で、担保・保証人不要、貸付金利は年利3.0%となっているため、返済の負担を抑えられるのが特徴です。

貸付の手続きは地域を管轄するハローワークで行うほか、貸付には指定の労働金庫の口座が必要になります。また、貸付金額は条件によって異なるため、注意が必要です。

母子父子寡婦福祉資金貸付

母子父子寡婦福祉資金貸付制度は、20歳未満の児童を扶養する配偶者のいない男女・寡婦が対象の貸付制度です。制度の窓口は地方公共団体の福祉担当窓口が対応しています。

事業資金や教育資金、就業資金、生活資金など、利用目的に応じてさまざまな種類の資金の貸付を行っています。

貸付限度額や償還期間などは資金の種類によって異なりますが、無利子から年利1.0%の低金利で借入が可能です。

詳細は男女共同参画局または各市区町村のWebサイトで確認してください。

教育一般貸付

教育一般貸付とは、国の教育ローンとも呼ばれている融資制度で、日本政策金融公庫・沖縄振興開発金融公庫が実施主体となります。

子どもの数ごとに世帯年収の上限額が設けられており、それに満たない世帯が対象の制度です。

貸付上限額は350万円、金利は固定制で1.95%、返済期間は18年以内です。また、4親等以内に親族による連帯保証人または保証制度の利用が貸付条件となります。

学校納付金や受験費用、教材費など、さまざまな目的に使用できる点と、使用できる学校が多い点が特徴です。

生命保険の契約者貸付

生命保険に加入している場合は、契約者貸付制度を利用できるケースがあります。

契約者貸付は、生命保険の契約者に対して解約返戻金の金額の範囲内で資金を貸し付ける制度で、貸付限度額は生命保険の種類・プラン、支払い状況などによって変動する仕組みです。

年利2%～6%程度と金利が低いほか、積み立てた保険料から貸付が行われるため、審査が行われないのが特徴です。

ただし、貸付後の返済が滞った場合、一括返済や保険の解約を求められるケースがある点には注意が必要です。

また、掛け捨てタイプの保険では、契約者貸付制度が利用できない場合があるため、利用前に保険会社に確認することをおすすめします。

従業員貸付制度がないか確認

勤務先に従業員貸付制度があれば、会社からお金を借りられる可能性があります。これは会社が福利厚生の一環として採用しているものです。

自社の社員であることや雇用形態、勤続年数など、会社によって貸付条件が異なります。

なお、企業が実施する貸付制度では、個人信用情報の確認ができないため、連帯保証人の付帯が必須となります。手続きの方法も会社によって異なるので、上司や総務などに相談してみてください。

クレジットカードのキャッシング

保有するクレジットカードにキャッシング枠が付帯している場合、お金を借りられます。

クレジットカードでは、買い物の立替払いが利用できるキャッシング枠に加えて、必要時にお金を借りられるキャッシング枠を設けられます。

キャッシング枠が設定されている場合、限度額の範囲内でATMなどを利用して現金を借りられます。

ただし、キャッシングを利用する場合、ショッピング枠として利用できる金額が制限される点には注意が必要です。

また、クレジットカードのキャッシング枠はカードローンとよく似ていますが、キャッシングはクレジットカードに付帯されているサービスの1つであり、カードローンは借入専用のサービスです。

また、借入限度額はカードローンが数十万円から数百万円であるのに対し、クレジットカードのキャッシングでは数十万円が限界となります。

お金を借りられる点は共通していますが、サービスの成り立ちや借入限度額は大きく異なるということを理解しておきましょう。

即日で現金を作る方法

お金を借りたくても借りられない場合は、即日で現金を作る方法を試してみるといいでしょう。

具体的には次のような方法があります。

単発のアルバイト

即日で現金を工面したい場合は、単発アルバイトを活用しましょう。

一般的なアルバイトでは、給料を得られるのが翌月以降になることが多いといえます。一方、単発アルバイトの場合、勤務先によっては即日または近日中に給料を手にできる可能性があります。

単発アルバイトの特徴を活かして、できるだけ早く給料を得られるよう工夫してみるといいでしょう。

家にあるものを売る

即日で現金を工面したい場合は、家にある品物を売るというのも1つの手段です。

自宅にある不要品や、他の人が欲しがるような品は、売却すればいくらかの現金に換えられます。

品物を売却する方法には、次のようなものがあります。

個人間取引で売る

品物を売却して現金化したい場合は、個人間取引を利用しましょう。

最近では、ヤフーオークションやメルカリなど、個人が出品して個人に販売できるツールやサービスが提供されています。

個人間取引は、各サービスでのアカウント作成と口座登録を行うくらいなので、誰でも簡単に取引に参加できます。

スマートフォンで撮影した写真で商品の紹介を行えば、後は欲しい人が現れるのを待つのみです。

ただし、個人間取引はトラブルに巻き込まれる恐れがあるため、各サービスの規約をよく確認し、相手に対して誠実に対応するよう心がけましょう。

リサイクルショップで売る

品物を売却したい場合、リサイクルショップを利用するのも1つです。

リサイクルショップでは、個人が不要になったものや現金化したいものを持ち込めば、査定金額で買い取ってもらえます。

売却する品物は、売りに出すタイミングや説明書・箱など付帯品の有無などによって、高額買い取りになるケースもあります。

質に入れる

金融機関や貸金業者からお金を借りられない場合は、質屋を利用することを検討しましょう。

質屋では、保有する品物を質入れすることで、お金を借りることができます。質入れ時に決められた期日までに返済できれば、質入れした品物は手元に戻りますが、返済できない場合は、質屋で販売されることになります。これを質流れといいます。

質入れできる品物は貴金属やブランド品など、売却する場合にある程度の金額が付くものとなります。

質屋では、万が一返済できなくても品物を失うだけで済むのが特徴です。急に現金が必要になった場合に利用しやすいといえます。

お金がない状況から抜け出すには継続的な収入が生まれる仕組みを作ろう

お金がなくて困っている場合は、継続的に収入が生まれる仕組みを考えましょう。一例としては次のようなものがあります。

まずは生活の見直し、節約で支出を見直す

お金がなくて困っているなら、まずは現状の生活を見直しましょう。

どれくらいの収入と支出があるのか、毎月どれだけお金が残るのか、もしくは足りないのかを把握して、問題点を洗い出してください。

家計を見直してうまく節約できれば、それだけでお金に困る状況から抜け出せるかもしれません。

また、住居費や通信費、自動車費など、固定費と呼ばれる支出をうまく削れれば、長期にわたって節約効果を享受できます。

それでもお金が足りない場合は、以下で解説する方法を試してください。

スキルを売る

お金が足りない場合は、自分のスキルを売ることを考えてみましょう。

最近では、ココナラのような自分のスキルを売って困っている人のニーズを満たせるサービスが展開されています。

持っているスキルが誰かの役に立てれば、スキルの提供に対して対価が発生するケースがあります。

スキルを売却できるサービスをうまく活用すれば、継続収入につながる可能性は十分にあるでしょう。

副業する

継続収入を得る手段として、副業を始めるのもいいでしょう。

アフィリエイトや物品の販売、株やFXへの投資やトレードなど、本業以外での収入が生み出せれば、お金に余裕が生まれるはずです。

ただし、勤務先によっては副業を禁止しているケースもあるので、事前に必ず確認しましょう。

ポイ活やクーポンを活用

ポイ活やクーポンなどを活用すれば、継続的な収入や節約につながる可能性があります。

ポイ活とは、ポイントサイトやアンケートサイトに登録して、ポイントを貯めることをいいます。アンケートへの回答やサービスへの登録など、条件を満たせばポイントが還元され、電子マネーや現金などに替えられます。

また、クーポンサイトを利用すれば、商品やサービスを割引価格で購入でき、浮いたお金を節約できるでしょう。

隙間時間を利用して簡単に行えるものですので、誰でも簡単に始められます。

積立投資をする

積立投資も継続収入を得られる手段の1つです。

積立投資とは、毎月一定額を同じ銘柄に投資し続ける方法で行う投資です。定期的に配当金が償還されるものがあるため、運用状況や投資金額によっては満足できる配当金を得られる可能性があります。

特に、投資信託への投資なら、プロに運用を任せられるため、投資しやすいでしょう。

ただし、短期的な収益化には向いていません。また、借金が残っている場合は、債務を完済してから投資を行うことをおすすめします。

絶対に借りてはいけないNG行動

お金に困っているからといって、法律や規約に触れる方法でお金を借りるのはNGです。ここでは、借りてはいけないお金について解説します。

闇金（ヤミ金）で借りる

絶対にしてはいけないのが、闇金からお金を借りることです。闇金とは、貸金業の登録をしていない、または法律を遵守しない違法業者のことを指します。

闇金からお金を借りると以下のトラブルに巻き込まれる恐れがあります。

闇金は違法業者であるため、何があっても利用してはいけません。万が一、闇金からお金を借りてしまった場合は、できるだけ早く弁護士などの専門家に相談しましょう。

個人間融資掲示板は闇金

インターネット上に存在する個人間融資掲示板も利用してはいけません。個人間融資掲示板とは、お金の貸し借りをしたい個人が集まる掲示板です。

個人間の金銭の貸借は違法行為ではありませんが、解釈次第で違法性が問われる恐れがあります。また、面識のない相手とやりとりするため、トラブルに巻き込まれるケースもあります。

さらに、個人に成りすました闇金業者がやりとりする場合もあり、実際に個人情報の流出や金品の要求、性的関係の強要などのトラブルが報告されています。

何かと危険が伴うため、絶対に利用しないでください。

クレジットカードの現金化

クレジットカードの現金化もNGです。

クレジットカードの現金化とは、クレジットカードで購入した商品を業者が買い取ったり、商品と交換で業者からキャッシュバックを受けたりして、現金を手に入れる行為です。

違法ではないものの、クレジットカードの利用規約に触れるため、強制解約や利用金額の一括返済を求められる恐れがあります。

犯罪や詐欺に巻き込まれるケースもあるため、利用は避けましょう。

違法業者の見分け方

次のポイントに該当する場合、違法業者である可能性が高いでしょう。

利用する貸金業者が違法業者かどうか必ず確認しましょう。

よくある質問

最後に、貸金業者からの借入に関する疑問について、質問形式で解説します。

年金受給中でも借りられる？

借りられます。ただし、年金以外の継続収入が条件となる場合が多い傾向にあります。

また、現時点での法律では年金を担保にした借入は禁止されていますので、注意しましょう。

消費者金融を借りると住宅ローンの審査に通らない？

消費者金融からの借入があっても、住宅ローンの審査には通過できます。

ただし、返済の延滞や滞納がある場合や、総量規制ギリギリまで借りている場合は、審査に影響する可能性が高いでしょう。

住宅ローンを組みたい場合は、個人信用情報を取り寄せて、現状を把握することから始めるといいでしょう。

どうしてもお金を返せないときにどうする？

まずは、借入先に連絡しましょう。返済が厳しい場合は、期日の調整や利息のみの返済に対応してもらえる可能性があります。

また、お金を工面する方法も考えましょう。私物の売却やスキルの販売などができれば、滞りなく返済できるかもしれません。

ブラックで借りられる！ただし確率は低い

今回は、ブラックでも借りられるカードローンや消費者金融について解説しました。

ブラックリストに載るとは、信用情報に傷が付いている状態を指します。この場合、新しく借入をするのはかなり難しいでしょう。

ただし、中小消費者金融では独自の審査基準を設けているため、ブラックでも借りられる可能性があります。

どうしてもお金に困っている場合は、本記事で紹介した中小消費者金融の利用を検討しましょう。

また、興味がある方は編集部が執筆した即日で借りれるカードローンの記事もご確認ください。